仮想通貨(ビットコイン)の今後の価格について考察する。

ビットコインが1BTC600万円を突破しましたね。保有している方、おめでとうございます！

私は、仮想通貨には全く手を出していないので、悔しいかぎり( ；∀；)

手を出してはいませんが、仮想通貨については、以前本を読んで勉強したので、ビットコインを含めた仮想通貨の今後の価格について考察してみたいと思います。

なお、読んだ本は「アフター・ビットコイン: 仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者」です。

そもそも、仮想通貨って何？

仮想通貨とは何か？

この疑問に完ぺきに答えることができる人は、仮想通貨に投資をしている人の中に、ほんの一握りしかいないのではないでしょうか。

かくいう私も、その仕組みについて完ぺきに理解しているとはいいがたいですし、仮想通貨には多くの種類があり、それぞれ仕組みが違っています。

そこで、最もメジャーな仮想通貨であるビットコインについて説明しようと思います。

日本円とビットコインを比較して説明します。

私たちが普段使用している日本円は、日本銀行が発行・管理しています。

対して、ビットコインは、マイニングによって自動的に通貨が発行されるため、発行主体がありません。

また、ブロックチェーンという仕組みによって管理されており、管理主体もありません。

そのため、政府発行の通貨と比較して、中央集権的でないと言われています。

日本円には、実体（紙幣・硬貨）がありますが、ビットコインにはありません。

日本円のマネーストック（市場に出回っているお金の総量）は、2021年現在、約1100兆円（M2）です。

ビットコインは、現在1800万通貨が発行されており、1通貨は600万円です。

時価総額は1800万×600万＝108兆円

実は、ビットコインの価値の総額は、すでに日本円の10分の1まで迫っているようです。

ちなみに、世界のマネーストックは約1京円（10000兆円）と言われています。

仮想通貨の今後の価格について

世界のマネーストックは、増大の一途をたどっています。

1990年に約2000兆円だった世界のマネーストックは、2020年に1京円まで増加しました。

30年で、世界の通貨は、新たに8000兆円分も発行されたことになります。

つまり、私たちの持つお金の価値は、30年前の5分の1にまで減少しているということです。

この流れは、これからも逆行することはないと思います。

日本を例にとってみると、日本政府が発行している国債（借金）の総額は、約1100兆円です。

もし、マネーストックが減少してしまえば、市場に流通しているマネーでこの借金を返せるあてがなくなり、日本円の信用不安につながりかねないからです。

このような状況は、日本だけでなく、世界各国の政府においても同様です。

したがって、世界のマネーの価値は、これからも下がり続け、相対的に仮想通貨の価値は上がっていきます。

ただ、仮想通貨については、不安な点もあります。

政府による規制の可能性

世界中で、仮想通貨への規制についての議論がなされています。

政府にとって、仮想通貨は目の上のたんこぶだと思います。

なぜなら、これまで、自分たちが独占していた通貨発行権を一部奪われることになるからです。

規制の理由付けも、簡単です。

仮想通貨は、その仕組みを維持するために、非常に多くの電力を使用しています。

仮想通貨を維持するための電力量は、2021年現在、年間50テラワットを超えており、これはイスラエルの年間使用電力量と同等のようです。

米国のバイデン政権は、環境政策を重要視しており、ビットコインがその規制対象になる可能性は大いにあると思います。

ぶたねこの結論

私の結論は、こうです。

例えば、ビットコインが今後、1BTC＝6000万円まで上昇したとします。

そうすると、その時価総額は1000兆円で、日本政府が発行する通貨供給量と並んでしまいます。

1BTC＝6憶円まで上昇すれば、世界の通貨供給量と並んでしまいます。

そこまでの上昇を、各国政府が黙認するでしょうか？

ビットコインの価値の上昇は、イコール自国の通貨価値の減少です。

どこかで、規制が入りそうな気がしてならないぶたねこなのです。